今回のゲストは、デジタルとクリエイティブを融合したイベント企画やプロモーションを手がける株式会社GENEROSITY（ジェネロシティ）で、代表取締役 CEOを務める西垣雄太さん。株式会社F（エフ）の河合健太郎が、西垣さんとスポーツとデジタルの未来について熱く語り合います。（株式会社Fより転載）
スポーツマーケティングのプロフェッショナルな2人のトークをお楽しみください。
＃３ Fトークゲスト
西垣雄太氏 プロフィール
株式会社GENEROSITY代表取締役 CEO
1989年生まれ。2015年5月株式会社DAWGSを設立。同年7月にデジタルフォトプリントサービス「＃SnSnap（エスエヌスナップ）」をリリースし、株式会社SnSnapに社名変更。SNSを軸としたデジタルコミュニケーション企画を強みに事業展開し、2016年12月に同社をPEファンドに株式譲渡。立体的なブランド体験の企画、制作、実施まで行うエクスペリエンスエージェンシーとして成長し、2018年9月に株式会社GENEROSITYに社名変更。国内外1,200を超える案件実績を達成し、ファッション、ビューティー、スポーツ、エンターテイメントという幅広い分野でデジタルとリアルの両面のコミュニケーションを駆使した立体的なマーケティングを行っている。
―GENEROSITYが行う事業について
河合：西垣さんが「起業する」と言っていた2014年頃に出会いましたよね。西垣：もう5年前になりますね。
河合：御社は、どのようにして成長してきたのですか？
西垣：会社を立ち上げる頃、スマホやSNSの普及によって、テレビ等の限られたメディアから一方的に情報発信されるのではなく、写真も動画もビジュアル先行型で個人がメディアとなって発信していく時代に突入しました。そこで、Instagram、Twitter、Facebook、LINEと一緒に「さらに付加価値を高めるコンテンツを企画したい」と考え、2015年に起業しました。
2016年から日本でもInstagramが本格的に流行り始め、2017年には流行語大賞にもなった「インスタ映え」という言葉が出てきました。2015年にSNSを軸にしたサービスを展開する企業は少なく先駆けだったと思います。
また、もともとはInstagramや広告のサードパーティーコンテンツや写真を提供している会社だったんですが、ブランドや企業と直接コミュニケーションをとり、SNSと連携したデジタルコンテンツやイベントの企画・制作を手掛けるなど事業を広げたことで、2017年後半から2018年にかけて成長したというのがありますね。
（Spotify @SUMMER SONIC 2019）
河合：なるほど。そうだったのですね。
西垣：振り返ると2015年頃はInstagramとFacebookとTwitterの違いを分からない人たちばかりでした。例えば、銀行に融資を受けに行っても、自分たちの会社の事業説明する前にInstagramや#（ハッシュタグ）について説明をしていましたからね。それがこの2、3年でInstagramと#が当たり前なものとなったので、情報の移り変わりとコミュニケーションの方法が劇的に変わったと思います。そこに弊社が新しいマーケティングをぶつけたということになります。
―スポーツとファッションを手がける理由
河合：そうですよね、前職のアディダスの経験を振り返ってみても、４年に一度のサッカーW杯ごとにプロモーション戦略が大きく変化していた記憶があります。ちなみに御社が仕事をしているクライアントはスポーツやファッション関連企業が多いですよね。初めから、そこを狙っていたんですか？
西垣：それはありましたね。僕がアメリカにいた2012年頃に、日本では遅れてFacebookやTwitterが使われるようになっていきました。しかしアメリカでは、Instagramが主流となって多くの企業が公式アカウントを持ち始め、デジタルマーケティング部という部署が立ち上がっていったんですよね。
それでInstagramがアメリカやヨーロッパで盛り上がっていくのを肌で感じ、日本でも必ず流行ると思い、どこよりも先にやろうとファッションとスポーツにメインフォーカスしていきました。
河合：なるほど。なかでもGENEROSITYは、ソーシャルとリテールやイベントなどリアルな場を繋げていたのがユニークでしたよね。多くのSNS支援企業はSNSでのファン数やシェア数を増やすことや運用サポートをメインにすることが多かったですが、SnSnapなどのサービスはクライアント側の「ソーシャルをやりたい」マーケティング部門と、「その有効性がイマイチ腹落ちしていない」リテール側のギャップを埋めるのに凄くマッチしていたと思いますね。
西垣：そうですよね。イベントをやるにしても、SNSでどれだけ拡散されて、どれだけLINEの友達追加できたかとか、来場者のスマートフォンをトラックしてデータ化するというのがホットワードでした。来場者に楽しんでもらえるコンテンツを提供できて、マーケティングが予算をかける意味がちゃんと残る形にして、SNSアカウントがその広がりを効果測定できることが今でも評価され続けているポイントになっています。
後編へ続く。
